リハビリに関する仕事

福祉の分野の中でも、特に、リハビリに関わる仕事のひとつに、「理学療法士(PT)」があります。理学療法士は、医療、福祉、スポーツ分野と、活躍領域の幅広い仕事です。

 

最近の医療では、リハビリテーションの重要性が認識されてきています。その実践や援助などの主な部分を担当するのが、理学療法士です。病気、けが、老化や過度の運動などが原因で、身体機能に障害を持つ人に対して、最新の技術と理論をもとに指導を行ない、障害の回復や身体機能低下の予防を図り、日常生活において自立できるように支援するのが、理学療法士の主な役割です。

 

作業療法士の仕事も、これと似た仕事と捉えられがちです。理学療法士が、身体に障害を持つ人の機能回復を手助けするものであるのに対して、作業療法士は、日常生活に生かせる作業療法を提供し、社会復帰の手伝いをするという存在です。つまり、立つ、歩く、曲げる、伸ばすなどの基本的な動作回復は、理学療法士の仕事で、回復した機能を手芸や工作などの作業を通して、実践的に訓練をするのが作業療法士の仕事と言えます。

 

理学療法士の多くは、一般病院や精神・神経科病院、リハビリテーションセンターなどで働いています。また、特別養護老人ホーム、デイサービスセンターなど、高齢者のための福祉施設でも、理学療法士を雇用するところが増加してきています。福祉施設からの求人も多く、介護職員に次ぐ求人数と言えるほどになっています。

 

理学療法士になるには、国家試験に合格することが必要です。国家試験を受験するためには、高校卒業後、理学療法士養成学校、または、養成施設において、3年以上専門知識と技術を習得するか、外国で学んだ人は、厚生労働大臣から、その認定を受ける必要があります。

 

養成学校、養成施設では、最終学年時に、病院やリハビリ施設での実習が行なわれます。また、いずれの養成学校、養成施設でも、卒業と同時に、国家試験受験資格が与えられますが、試験の難易度、資質の向上から、今後は、4年制大学卒の受験者が増えることが予想されます。

医療と福祉という、切り離せない二つの分野の中において、主にリハビリにかかわる仕事をする存在が、作業療法士(OT)です。作業療法士は、理学療法士と並び、医師の指示を受け、多くの専門職のスタッフとリハビリテーションチームを組み、治療を実践していきます。

 

作業療法士が行なう作業療法としては、日常生活に必要な動作の訓練や、機能回復の訓練などがあります。まず、「歯を磨く」、「顔を洗う」、「靴を履く」など、日常生活に必要な、基本的な動作の訓練や改善が行なわれ、引き続いて、手芸、粘土細工、楽器演奏など、作業による機能回復のための援助に移っていくのが一般的な流れです。

 

また、患者が知的障害者の場合は、レクリエーションなどを通じて、情緒面に働きかけ、感情表現の発達を促すことも、その仕事に含まれます。作業療法の目的は、障害のある人に残っている能力を最大限に引き出し、回復後の自立生活、社会生活、職場復帰へ向けて、身体条件、精神条件を整えることをサポートすることにあります。

 

作業療法は、理学療法の後を引き継いで取り組むケースが多いです。そのため、働く職場は、理学療法士とほぼ同じで、医療機関・医療と福祉の連携施設・福祉施設となります。福祉現場でのスタッフの数は、医療現場に比べれば、まだ少数です。社会全体で、リハビリの重要性が広く認識されつつあり、作業療法士に対する福祉分野でのニーズが高まってきていると言えます。

 

作業療法士になるためには、高校卒業後に、作業療法士養成学校、あるいは養成施設において、3年以上、専門知識や技術を修得した上で、国家試験に合格する必要があります。また、海外で作業療法に関する学校を卒業するか、または、免許を取得した人は、厚生労働大臣から、日本の養成学校で学んだのと同等の技術があると認定を受けると、国家試験を受験することが可能となります。

医療・福祉の分野で、リハビリの専門家といえば、理学療法士や作業療法士を思い浮かべる人が多いかもしれません。これらの仕事と同様に、リハビリテーション医療で重要視されている職種に、「言語聴覚士(ST)」があります。

 

言語聴覚士は、ST(スピーチセラピスト)とも呼ばれます。まだ、できてから、10年足らずの新しい国家資格です。言語聴覚士の資格を取得するには、養成学校で3年以上学ぶ、大学などで2年以上修業して、指定科目を履修し、指定養成施設で2年以上専門知識を学ぶなどの受験資格を得た上で、国家試験に合格することが必要です。言語聴覚士国家試験の試験事務等は、(財)医療研修推進財団が行なっています。受験資格等の詳細は、そちらに問い合わせるとよいでしょう。

 

言語聴覚士は、言語聴覚訓練のエキスパートです。様々な原因で、言葉や聴覚に障害を持つ人を対象に、専門的な知識に基づき、訓練や指導を行ない、機能回復をはかります。その仕事は、まずは、障害の程度を冷静に把握し、機能の評価をするところから始まります。具体的には、まず、言語聴覚士が障害の程度を判断するのに必要な検査を行います。その検査結果に基づいて、医師や歯科医師が診断を行ない、医師が通常の医療では、回復が困難であると判断した場合、言語聴覚士によるリハビリに入ります。また、言語聴覚士が行なう療法は、主に、コミュニケーション障害を対象にしていますが、口については、食べたり呼吸したりする器官でもあるため、摂食障害や嚥下障害も訓練の対象に含まれるなど、その仕事の内容は多岐にわたっています。

 

法律上は、医師の診断後、聴力検査や嚥下訓練は医師の指示が必要とされています。しかし、それ以外の訓練や指導については、指示が必ず必要というわけではありません。特に、福祉の現場では、言語聴覚士には、大きな裁量権が認められています。

 

これまで、言語聴覚士は、病院などの医療施設に、比較的多く就職しています。しかし、平均寿命が延び、脳血管障害などによる高齢者の言語障害が増えているため、今後は福祉の分野での採用数も伸びてくるものと考えられます。

「視能訓練士」という仕事をご存知でしょうか。「視能訓練士」は、医療分野のリハビリに関する専門職としては知られていても、福祉の分野では、今のところあまり知られていない職種であるかもしれません。

 

視能訓練士の仕事は、「見る」という、人間の基本的な機能に障害を持つ人に対して、眼科医の指示のもと、その度合いを検査したり、機能回復のための訓練にあたるというものです。以前は、斜視や弱視などの障害を持つ人の、機能回復のための訓練を行なうときに必要な国家資格でした。しかし、1993年の法改正により、眼科一般分野においても、検査などができるようになりました。まだ有資格者は少なく、特に、男性の割合は、10%以下となっており、今のところ、女性の多い分野になっています。

 

視能訓練士の仕事の内容は、検査業務とリハビリ業務とに分けることができます。検査業務として、視力検査、視野検査、眼底カメラ撮影、超音波検査など、目に関するさまざまな検査を行ないます。また、眼鏡やコンタクトレンズをつくる際に必要な、視力検査や眼圧検査を行なった上で、処方箋を書くのも、視能訓練士の検査業務のひとつです。

 

リハビリ業務としては、矯正訓練が主な仕事です。この訓練は、視覚が発達する小学校低学年までに正しく矯正し、視力や視機能の回復を目指すものです。一般的には、何年もかかるものです。また、最近では、老化による疾患や糖尿病などによって視力が低下した人に対するリハビリ指導も増えています。訓練対象が、乳幼児からお年寄りまでと、幅広くなっています。
そのため、視能訓練士の仕事は、こうした幅広い年齢層の人とのコミュニケーションを、どうとっていくのかも、大切な要素になっています。

 

現在、視能訓練士の職場は、総合病院、国立病院、大学病院など、規模の大きな病院の眼科がほとんどです。しかし、高齢化に伴い、白内障や糖尿病性の網膜症などが多くなり、福祉の分野でも、視能訓練士が行なうリハビリに、期待が集めっていると言えます。視能訓練士の視覚を取得するには、国家試験に合格する必要があります。国家試験の受験資格は、下記のいずれかです。

 

●高校卒業後、指定の視能訓練士養成施設で3年以上専門知識や技術を学ぶ
●大学、短大、看護士養成所等で2年以上修業し、指定科目を履修したのち、厚生労働大臣が指定する養成施設で1年以上専門知識や技術を学ぶ
●海外で視能訓練士に関する学校を卒業したか、免許を取得し、厚生労働大臣から日本で学んだと同じ技術があると認定を受ける

不幸にも、事故で体の一部を失ってしまった人や、病気のために、体のどこかが正常に機能しなくなってしまったという人が、私たちの身近な場所で生活しています。「義肢」とは、そのような人の、体の欠損部分の代わりをしたり、機能を補ったりする役割を果たす、「義手」や「義足」などのことをいいます。一方、「装具」とは、体の機能に障害を持つ人の機能回復を図り、機能低下を防ぐために装着する器具のことをいいます。

 

近年の義肢や装具は、最新の医療理論に基づき、ハイテク技術が用いられるようになっています。そして、その性能の向上や、適合精度の高さには、目を見張るものがあります。義肢装具士の仕事は、これらを、医師の支持にもとづき製作し、患者に対して適合を行なっていくことです。義肢の製作は、ほとんど手作業で行なわれます。義肢や装具を身につけた人が、いかに苦痛や違和感なく、スムーズに行動できるような義肢・装具が作れるかが、が腕の見せ所となります。

 

義肢装具士は、医師の指示のもと、障害を持つ人に適合する義肢・装具を作ります。そして、こうした開発を通じて、義肢・装具を利用した医療の普及や向上にも、大きく貢献しています。従って、義肢装具士には、製作のノウハウだけでなく、設計、製図、デザイン、工作機械の操作技術、整形外科、システム工学、生体力学、人間工学、リハビリテーションなど、幅広い分野での深い知識が求められます。

 

他のリハビリテーション系の職種である、理学療法士、作業療法士などは、医療機関や福祉の職場で働いていることが多いです。一方、義肢装具士は、それとは違ったかたちで仕事をします。義肢装具士の資格を持つ人は、ほとんどが、民間の義肢製作所に勤めています。その製作所が契約を結んでいる医療機関やリハビリテーション施設、その他の福祉の施設などの治療現場に出張して、業務を行なっているケースが多いです。医療機関などからの注文が殺到している製作所では、残業が多くなりがちなところもあるようで、大変な仕事です。

 

義肢装具士になるには、国家試験に合格する必要があります。高校卒業後、義肢装具士養成校、または、養成施設において、3年以上、必要な専門知識や技術を修得すると、国家試験の受験資格を得ることができます。

「職能判定員」の仕事とは、身体障害者や知的障害者が、その人の能力に応じた仕事を見つけて、職業生活に従事できるよう、援助することです。職能判定員は、主に、身体障害者・知的障害者更生相談所をはじめ、肢体不自由者更生施設、聴覚言語障害者更生施設、内部障害者更生施設など、福祉の現場で働いています。

 

身体障害者・知的障害者更生相談所では、医師、心理判定員、ケースワーカーがチームを組み、職場や生活全般に適応できるよう、相談、訓練、指導を実施しています。職能判定員は、チームの一員として、その人の職業的能力を判定することを専門としている職業です。

 

職業能力の判定とは、身体的・知的能力に応じた職種に就けるように行なわれるものです。適性検査と同じようなものです。具体的には、作業標本テスト、質問方法の標準テスト、面接などを通して、生活全般の能力を、できる限り正確に把握します。この際、判定を受けた人が、無理のない職業生活を送れるような判断を下すということがとても重要です。障害者の社会復帰を支援する職種は実に様々です。職能判定員は、実際に、就業に関わる援助を行なう職種として、大きな役割を担っています。

 

しかし、職能判定員として働くために必要な資格は、現在、明確にはなっていません。残念なことに、専門職として確立されているとは言えない状況です。身体障害者・知的障害者更生相談所の場合、心理判定員や、その他の技術職などが、職能判定員を兼務したり、代行したりしているケースがほとんどであるようです。

 

身体障害者・知的障害者更生相談所で働くためには、公務員試験に合格する必要があります。自治体によっては、福祉の専門職として、採用枠を設けているところもあるようです。しかし、ほとんどは、行政職や一般職の試験区分に含まれてしまっています。そのため、公務員試験に合格しても、必ずしも希望の職場で働けるというわけではありません。

心理判定員とは、障害者や児童の自立を助けるために、心理状態を調べて判定し、援助計画を立てることを仕事とする専門職です。心理判定員の最も多い就職先は、児童相談所です。相談所内の相談・措置・判定部門に、心理判定員が配置されています。

 

次に多い職場としては、身体障害者更生相談所、知的障害者更生相談所です。訪れる本人や家族と面談し、本人の心理判定を行なっています。また、少数ですが、身体障害者更生施設、精神障害者社会復帰施設などの福祉の分野でも、心理判定員の専門知識が求められています。少子高齢化の現代では、今後、高齢者のいる福祉の分野へも、活躍の場が広がって行きそうです。

 

具体的な仕事の内容としては、まず、対象者の心理状態の把握、そして、そのための検査があります。心理療法担当職員、精神科医、小児科医と相談しながら、検査を実施し、判定を行ないます。そして、その判定にもとづき、レクリエーション、クラブ活動を通じた集団療法、面接による個別療法などを実施します。

 

児童相談所などでは、心理判定員が、各種の心理検査や面接などを通じて、児童の心理判定を行なっています。そして、臨床心理士などの心理療法の専門家が、児童への指導や、両親へのカウンセリングを行ないます。しかし、現実的には、その両方を、同じ職員が兼務しているケースが多いようです。また、心理判定員が国家資格になっていないため、一般の職員が心理判定員の仕事を行なっているということも多いのが実状です。

 

心理判定員になるための任用条件は、2つあります。精神保健に関する学識経験を有する医師、大学で心理学を専攻したかどうか、これに準ずる資格を有する者です。臨床心理士の資格を持っていると、採用に有利になる場合も多いようです。

福祉や介護の仕事の中でも、障害者の社会復帰をサポートするものに、「作業指導員」、「職業指導員」があります。

 

作業指導員、職業指導員は、身体的、または精神的な障害のために、就職や経済的自立の道が閉ざされている人たちに対して、一人一人の障害の状況に応じて、職業的自立(社会復帰)を果たすために必要な、技術の指導、および援助を行なうための、作業プログラムや内容を考案する仕事です。法律上は、「作業指導員」と「職業指導員」に分かれています。しかし仕事内容はほぼ同じと考えてよいでしょう。

 

業務内容は、施設入所者の障害の種類や程度、作業種目、施設の規模や形態によって、異なってきます。しかし、その共通の目的は、木工、陶芸、織物、農作業を通じて、施設入所者一人一人の社会的自立へのステップアップを図ることです。また、作業効率を上げるための作業道具や、工具の開発、一般企業との連絡調整、生産や労務管理など、施設内外の調整を行なうことも、大切な仕事の一つです。あるいは、作業適応指導として、施設内外の医師や作業療法士、生活指導員などと、チームを組んで、施設入所者の作業能力や意欲を見きわめ、育成を図るような仕事にも携わっています。

 

このように、施設入所者の作業内容を検討し、効率良くこなせるよう、サポートしていく仕事です。相手の意見や思いを十分考慮した上で、仕事への意欲と潜在能力を、どこまで伸ばすことができるかが、大きな課題となってきます。施設内での人間関係や、仕事内容など、あらゆる面を考慮して、入所者が気持ち良く働けるよう、環境を整えることも必要です。

 

作業指導員・職業指導員になるための特別な資格制度はありません。しかし、実際に、福祉の現場で働く指導員の半数以上が、有資格者となっています。特に、製品の搬入・搬出の際に必要な自動車運転免許の取得を求める施設が多いようです。

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