視能訓練士
「視能訓練士」という仕事をご存知でしょうか。「視能訓練士」は、医療分野のリハビリに関する専門職としては知られていても、福祉の分野では、今のところあまり知られていない職種であるかもしれません。
視能訓練士の仕事は、「見る」という、人間の基本的な機能に障害を持つ人に対して、眼科医の指示のもと、その度合いを検査したり、機能回復のための訓練にあたるというものです。以前は、斜視や弱視などの障害を持つ人の、機能回復のための訓練を行なうときに必要な国家資格でした。しかし、1993年の法改正により、眼科一般分野においても、検査などができるようになりました。まだ有資格者は少なく、特に、男性の割合は、１０％以下となっており、今のところ、女性の多い分野になっています。
視能訓練士の仕事の内容は、検査業務とリハビリ業務とに分けることができます。検査業務として、視力検査、視野検査、眼底カメラ撮影、超音波検査など、目に関するさまざまな検査を行ないます。また、眼鏡やコンタクトレンズをつくる際に必要な、視力検査や眼圧検査を行なった上で、処方箋を書くのも、視能訓練士の検査業務のひとつです。
リハビリ業務としては、矯正訓練が主な仕事です。この訓練は、視覚が発達する小学校低学年までに正しく矯正し、視力や視機能の回復を目指すものです。一般的には、何年もかかるものです。また、最近では、老化による疾患や糖尿病などによって視力が低下した人に対するリハビリ指導も増えています。訓練対象が、乳幼児からお年寄りまでと、幅広くなっています。
そのため、視能訓練士の仕事は、こうした幅広い年齢層の人とのコミュニケーションを、どうとっていくのかも、大切な要素になっています。
現在、視能訓練士の職場は、総合病院、国立病院、大学病院など、規模の大きな病院の眼科がほとんどです。しかし、高齢化に伴い、白内障や糖尿病性の網膜症などが多くなり、福祉の分野でも、視能訓練士が行なうリハビリに、期待が集めっていると言えます。視能訓練士の視覚を取得するには、国家試験に合格する必要があります。国家試験の受験資格は、下記のいずれかです。
●高校卒業後、指定の視能訓練士養成施設で３年以上専門知識や技術を学ぶ
●大学、短大、看護士養成所等で２年以上修業し、指定科目を履修したのち、厚生労働大臣が指定する養成施設で１年以上専門知識や技術を学ぶ
●海外で視能訓練士に関する学校を卒業したか、免許を取得し、厚生労働大臣から日本で学んだと同じ技術があると認定を受ける
看護師さんは、病院にいけば必ずお世話になりますよね。看護師さんは診察や治療の補助として、てきぱきと働いています。その姿をみて子どもの頃に、「看護婦さんになりたいな」と憧れた人も、少なくないのではないでしょうか。看護師は、看護（ケア）のプロです。そしてその業務は、多忙を極めています。病院や診療所で働く場合、患者の検温、血圧測定、薬の管理、健康診断、施設外診療の補助、施設内の衛生管理というように仕事の内容は、多岐にわたっています。
最近では、社会福祉施設などの福祉の分野からも看護師の需要が増えているようです。社会福祉施設で働く場合には、施設利用者の年齢や状態など、一人一人の身体状況や目的によって、その看護内容は変わってきます。そのため、看護師の仕事は、臨機応変な対応がもとめられ、かつ柔軟な姿勢が求められる仕事と言えます。さらに、在宅ケアの需要が高まりつたります。
訪問看護師として活躍する人が増えてきています。それと同時に、ケアワーカー、保健師、ホームヘルパーと協力して、在宅看護サービスに従事するというスタイルなども、今では定着しつつあります。このように、看護師は医療から福祉にかけて、広い分野で必要とされており、ありとあらゆる立場の人々の健康保持・増進に努める役割を担っている存在です。仕事に対する情熱はもちろんですが体力も求められる仕事です。
東京都福祉保険局（http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/）では、新型インフルエンザに関する情報も掲載しています。新型インフルエンザとは、動物や鳥類に感染あるいは保持されているインフルエンザウイルスが人に感染してしまい、人から人へと感染できるようになった新型インフルエンザウイルスで起こる疾患のことです。新型インフルエンザは、ひとたび発生してしまうと人間は免疫をもたないため、大流行になるおそれもあります。対策をなにも取らなければ、大きな健康被害の発生と社会経済活動への影響が心配されてしまいます。
今回の新型インフルエンザに対応するために、東京都ではつぎのような対策をとっています。まずはじめに新型インフルエンザが蔓延している国や地域に滞在もしくは旅行したりして発熱症状などがあった方の相談です。これは発熱相談センタ－で相談をおこないます。そして新型インフルエンザが蔓延している国や地域に7日以内に滞在もしくは旅行をしてインフルエンザ様の症状がある方の相談については、都内全保健所に設置されている発熱相談センターで受け付けています。
この相談は、平日9時から17時までの各保健所の発熱相談センターです。平日夜間は17時から9時までで祝日・土曜・日曜は03－5320－4509に問い合わせをしましょう。聴覚障害者用ＦＡＸは03－5285－8080となっています。東京都保健医療情報センター（ひまわり）では24時間対応しています。またつぎのような様式をダウンロードして必要事項を記載のうえＦＡＸをしても大丈夫です。様式については、ウェブサイトを参考にしましょう。
社団法人日本社会福祉士会(http://www.jacsw.or.jp/)は、「社会福祉士」の職能団体です。社団法人日本社会福祉士会は１９９３年１月に任意団体として設立されました。そして１９９６年４月に社団法人となりました。社団法人日本社会福祉士会は、全国４７都道府県に支部があり、２５，０００名を超える社会福祉士たちが会員となっています。社団法人日本社会福祉士会では、自己研鑽を積んで力を結集して、医療・保健・教育・司法行政等の関係機関の専門職の人たちと力を合わて福祉を必要とする方たちが安心して地域生活をおくれるよう支援しています。
社団法人日本社会福祉士会の具体的な活動内容についてですが、大会・学会や研修、調査・研究、実践、国際的な活動、事業、支部活動、広報などをおこなっています。大会・学会では｢全国大会}で全国の仲間と交流しています。毎年1回開催される全国大会では基調講演シンポジウムなどをとおして、最新の福祉動向にふれたり、多くの仲間との交流の場をもっています。調査・研究では「日本社会福祉士学会 全国大会」で実践・研究の成果を共有しており全国大会と同時に開催されています。テーマに沿った分科会ごとに実践に基づいた研究の成果が発表されます。
研修では「生涯研修センター」が自己研鑚をサポートしています。実践では権利擁護センター『ぱあとなあ』が社会福祉士ならではの相談援助活動を展開しています。国際的な活動では世界のソーシャルワーカーと連携し、ＩＦＳＷを通じて諸外国との交流や情報交換を行っています。支部活動では各地域で活発な活動を展開しており、事業では福祉人材の育成に貢献しています。また社会福祉の現場における実習の質を向上させるための研修事業について取り組んでいます。